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喫煙率が下がっているのに、肺ガンは激増しています。
いまや、日本人の死因トップはご存じ悪性新生物＝ガン。
そして部位別トップが肺癌なのです。
→厚生労働省：平成20年人口動態統計月報年計（概数）の概況:

ガンの要因はタバコだけではなく、食事、運動、精神的ストレスほか生活の有り様にあることはいうまでもありませんが、、、、、、、、

今あらたな外的要因が注目されつつあります。「PM2.5」（微小粒子状物質※）がそれです。
排ガス・粉塵煤煙処理他もろもろ、、、のために発生した「微小粒子」は肺胞の奥、さらには、血液にまで入り込み、これが、「あらたな公害」を生み出しているのでは、、、ということなのです。※2．5ミクロン以下の超微粒子

巨視的な価値観ではすべてのガンを総体的に捉えがちですが、大気汚染の実態を科学的に捉えて、肺周辺の健康を脅かす原因をさぐることも必要かと思われま す。

そして、それに対応した新たな技術や旧来の技術の掘り起こしも重要。

公害処理のために発生するあらたな公害の発生ともいえることから、根本の解決は工業的生産を減らすこと。しかし、便利が当たり前の世の中の有り様を即座に 見直すのは難しい。ではどうすれば、よいのでしょうか。

微小粒子が蓄積したとしても、疾病に結びつかない、高い抵抗力を身につけること。

マクロビオティックやナチュラルハイジーンなど自然の理にかなった食生活に加えて、すぐれた健康補助食品 を愛用する、適度な運動もして、低体温症に陥らないようにすることなどをとりあえず、あげることとします。

さらに、加えて、外的要因を少しでも減らすためには、すぐれた空気清浄機を使用することが重要です。

これは菌やウイルスではないので、不活性化や殺菌という概念では太刀打ちできません。

しっかりと濾し取る能力のある空気清浄機を選択する必要があります。

微小粒子は今後、健康阻害要因として、医療はもちろん、空調機器、健康機器、健康自然食品の分野でも大きなテーマとなっていくことでしょう。

「オゾン発生器買わない方が」国民生活センター

2009年8月27日付読売新聞　より

国民生活センターは２７日、室内の除菌・脱臭効果をうたった家庭用オゾン発生器の中に、人体に影響を及ぼす高濃度のオゾンを排出するものがあると発表した。

国民生活センターは今年５～８月、酸素を取り込んで吹き出し口からオゾンを排出する家庭用の発生器７銘柄を通信販売で購入。

試験室で３０分間運転したところ、３銘柄で、１０分以内に室内のオゾン濃度が０・０５ｐｐｍを超え、運転停止後には０・３１～１・０１ｐｐｍになった。排出口から１０センチの場所では、２・２～１０・２ｐｐｍに達した。

全国の消費生活センターには２００４年度から５年間で、「気分が悪くなった」などオゾン発生器の安全性に関する相談が計６７件寄せられた。

（以上抜粋）

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【代表・鈴木より】

新型インフルエンザ対策商品としてオゾン発生器や放電式によりオゾンを生じる空気清浄機が販売されています。

オゾンは強い酸化作用があり、濃度によっては健康被害をもたらす可能性が指摘されています。

健康への影響は個人差が大きく、適切に使用すれば効果がないというものでもないと思いますが、家庭には赤ちゃんや高齢者もいる場合がありますから、広く安全性が求められるのも当然とも言えます。しかし、だからといってこのジャンルの商品を一律に「買わない方がいい」というのは問題があります。

過去に「蒟蒻畑」が担当大臣の心ない発言で回収・製造休止となり製造会社だけでなく、こんにゃくいも生産者や地域経済にも深刻な打撃を与えたという事件がありました。明らかな失政です。

行政はこのような失敗を教訓に、オゾン発生器については十分に製造者側と話し合い、製造販売者、消費者双方にメリットのある現実的な方策を講じる必要があるでしょう。

ところで、新型インフルエンザウイルスを除去する機能付き空気清浄機は大手家電メーカーもそれぞれ出していますが、電気化学的な作用によるためオゾンの増加や周辺空気の変質の可能性があります。

弊社では国内大手製紙メーカー製の植物由来天然成分製フィルターを使用した高性能空気清浄機の販売を開始しました。

公的試験により、鳥型インフルエンザウイルスの除去率99．97％を確認。しかも、オゾンなど人体への有害成分の発生がなく、新型インフルエンザ対策製品として期待されています。

お問い合せは弊社までお気軽にお寄せください。

カナダのブリティッシュコロンビア大学小児科の研究者らは、肉類中心で魚の摂取量が少ない北米圏の食事は、必須脂肪酸のひとつ「オメガ３脂肪酸」が不足し、乳幼児の目や耳などの神経発達を阻害する可能性があると発表しました。

オメガ３系脂肪酸には、サケやニシンなどの脂に多いドコサヘキサエン酸（DHA）やエイコサペンタエン酸（EPA）、また、エゴマやシソ、亜麻仁の種実に多いアルファリノレン酸があります。

研究者は「健康を改善するには妊婦と授乳期の女性に限らず、すべてのヒトが様々な種類の果物、野菜、全粒穀物、ナッツ、卵、魚を摂取すると同時に加工食品と調理済み食品を最小限に抑えることが必要」と述べています。

（NPO全健協　けんこう293）

今日、政府はいわゆる新型インフルエンザ（弱毒性豚型インフルエンザ）への対応レベルを引き下げました。

なんと、昨日までは致死率50％とも60％ともいわれている鳥型インフルエンザを想定した対応をとり続けていたのです。

私は、発生当初よりそのような政府の対応のあり方に大きな疑問を投げかけてきましたが、やっと「平常心」を取り戻してきたようです。

しかし、関西では保育園・学校の休園・休校により多くの就労困難者が出るなど市民に多大な犠牲を強いたことになります。

初めての事態だから、というのはいいわけにすぎません。

普通に理性的に判断すればよかっただけの話です。

この点では、米国政府やニューヨーク市、イギリス政府、、、などは当初より不可能な国境での検疫強化をあきらめ、国内感染拡大を前提とした医療体制の拡充への緊急予算措置を含めて、冷静に迅速に対応をとってきたようです。

今回の不手際を反省して、今後予想される強力な感染症（鳥型やエボラ出血熱、、、、）対策への教訓にしていただきたいものです。

この4月28日に更新された、厚労省のHPにある「新型インフルエンザに関するＱ＆Ａ」http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou04/02.html を見ると 「Q.飲食物・生活必需品は何日分準備したらよいですか？→A.パンデミックに備えて、２週間程度備蓄しておくことが望ましいです。」 などと、鳥インフルエンザ変異型（劇症、致死率60％といわれる）と同等レベルの対策が書かれています。

今のところ感染力も、毒性も通常のA型と大して変わらない。変異の可能性はあるが、季節性のインフルエンザも常に変異の可能性があるのでその点で危険度が増すわけでもありません。 パンデミックなどというと「どきっ」とするが、通常のAもBは頻繁にパンデミックしています。

しかも、その脇に掲載されている、「新型インフルエンザ対策行動計画（今年2月17日更新）」http://www.cas.go.jp/jp/seisaku/ful/kettei/090217gaiyou.pdfには従来呼ばれている「新型」と同様に羅漢率25％、死者最大60万人、、、、となんの変更もなく、掲げられています。

国内感染早期において「全学校等（保育所含む）の休業」「感染者の収容」「不要不急の業務の縮小」（？）などがいわれています。まったく、ナンセンスです。学校・幼稚園・保育所が休校・休園になると多くの保護者の就労が不可能になります。零細企業・個人商店主などが強制的に収容されると商売が傾きかねない。不要不急の業務の縮小ができるのはお役所か余裕がある大企業くらい。

私から見れば、蚊を一匹たたくのに、マシンガンを持ち出してくるに等しい過剰な反応。 いずれ入ってくるが、「まずは冷静に」、というのが正直な感想。もちろん、一般的な防疫体制を組み、万全の対応をするのは当然ですけれど。

政府は、大ごとにしておいてあとで「我々が万全の対策をしたから事なきを得た」とするつもりか。 末期症状の政権にとっては人気挽回の絶好のチャンスなのでしょう。

豚由来の「新型インフルエンザ」の感染が拡大していますが、過剰に恐怖を拡大しているのが、政府や国連、マスコミの過剰な対応。

メキシコでの死者はあるようですが、この分母が実際に今回の「新型」感染者なのか季節型を含めてなのか、、、報道からの情報だけだと大変あいまい。

他の国では死者はゼロ。
今のところ、豚由来の「新型」は劇症ではなく、通常のインフルエンザと同じかそれ以下の毒性の可能性が高い。

（ここ数年の新型インフルエンザ対策のターゲットである「鳥インフルエンザ変異型の新型インフルエンザ」が致死率60％ともいわれる強毒型であるのとは対照的）

もちろん、毒性が低くても感染力が高ければ社会経済的な影響がでる程度の感染拡大の可能性はあります。

今後の変異のありようは不明ですが、いまのところ今回の「新型」は仮にパンデミックに至っても実際の被害は大きくないのでは。それよりも、過剰な恐怖による心理的な反応の拡大が懸念されるような気がします。

備えも大事ですが、冷静さも大事です。

お客様から弊社の法人形態である「合資会社」についてのご質問がありましたので、ご回答を掲載します。

【Q】運営会社の「かんたろう合資会社」の「合資会社」って古くさいような、会社なのか個人なのか、、よくわからないのですが、どのようなものなのですか。

【A】合資会社も株式会社、有限会社、合名会社などと同様に法人形態のひとつです。税制適用も他と同じです。

よくいわれる「最低資本金（出資金）2円で可能」ということについていえば、新会社法では株式会社においても「最低資本金」が廃止されたことから合資会社の特長とはいえなくなりました。

合資会社の最大のメリットは出資比率のいかんを問わず代表者（一般に無限責任社員。無限責任社員が複数存在する場合は代表社員）が経営権を有するということです。これによりとくに小規模な会社においては経営の迅速化、安定化を図ることができるというメリットがあります。

一方、デメリットとしては無限責任社員・有限責任社員は、株式会社の株主とは異なり、会社の債務について会社財産をもってしても完済できなかった場合には自己の財産をその弁済に充てることを迫られる直接責任を負うことになります。しかし、小規模な株式会社ではオーナー経営者がその債務の連帯保証人となり、実質的に直接責任となっていることが普通ですので、合資会社の代表とさほど変わりなく、実質的に無限責任社員といえる場合が少なくなく、その点では小規模株式会社と合資会社の差異は大きくありません。

ただ、合資会社は他よりも圧倒的に会社数が少ないためその点で「よくわからない」という印象は確かに否めません。三菱財閥（グループ）の元祖・岩崎弥太郎がかつて土佐商会から発展させて設立した会社は三菱合資会社といいます。歴史的な経緯からは合資会社が会社の有り様としては、もっとも原始的（？）な法人形態のひとつといえます。インターネット時代においては有力な個人サイト/ブログは大手企業やマスコミに匹敵する影響力を持ち得ることとなりました。法人形態のいかんはもとより法人個人を問わず「情報や商品の質そのもの」「事業者の姿勢」が大きく問われる時代となったと感じています。

会社設立および運営の簡便さを考えると小規模事業の運営のためには合資会社という選択もあり得ると思います。